日本ではメジャーになりつつある終活ですが、海外ではどうでしょうか？

今日は海外の終活事情についてお話します。

日本の終活とは

日本ではライフスタイルの多様化や核家族、高齢社会などの要因から終活をしておくべきだと言われています。

特に日本では宗教信仰が根強くなく、自分の家の宗派を知らないことが多く、都市部では特に顕著です。

宗教にとらわれない葬儀をしたい、家族の負担を減らしたいという想いから終活をする方が増えている傾向があります。

海外では終活をしているのか？

上記を踏まえて海外と日本を比較すると、終活のような捉え方ではないようです。

海外では大体が自分の宗教をしっかり持っているため、葬儀に悩む必要はありません。

宗教による葬儀の方法がそれぞれありますし、教えとして死について考える機会もあります。

日常的に宗教を通して死生観を持っています。

そのため終活における人生を振り返る、自分の最期について考えるということを必要としていないのです。

ほぼ無宗教ともいえる日本だからこそ発展した現在の終活の形とも言えますね。

海外ではわざわざ終活として取り組まなくても、生活に根付いているのです。

たとえばアメリカでは

終活のひとつとして取り上げられる資産管理や遺産相続は、諸外国でも遺言状が必要となります。

そのため生前に準備することは当たり前として認識されています。

よりスムーズに財産贈与ができるように遺言状の作成などの契約が相続者と行うなどの流れができるようになっています。

アメリカは契約社会とも言えるため、生前に準備していないと死後裁判をし、公的機関が介入して財産分与をすることになる場合が多く、事前準備がかなり重要になっています。

たとえば韓国では

韓国といえば隣の国ですが、儒教、キリスト教、仏教、とやはり宗教が根強くあります。

韓国の葬儀は互助会が多く、予め遺族が契約していた葬儀社で葬儀することが多いです。

自宅で葬儀を行うことはほぼありません。

相続は日本より相続人が広くとられています。

しかし配偶者がいる場合は単独贈与となるため、遺言状はあまり必要ではありません。

韓国ではこの人に相続させたいという思いがなければ、遺言状はそこまで重要ではない、とも言えます。

資産のある家では日本と同じように揉めないために遺言状を作る場合もあります。

いかがでしたか？

国によって様々な法があるため、準備するものも違ってきますし、

宗教による考え方、文化の違いによっても変わっていきます。

色んな考え方に触れながら、終活の知識を増やしてみてもいいかもしれませんね！